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「マンションレビュー」会員アンケート調査『コロナ禍での住まい・テレワークについて』2021年5月の最新結果を発表

「不動産×WEB×ビッグデータ」の領域で、さまざまな不動産テックサービスを展開する株式会社ワンノブアカインド(本社：東京都港区、代表取締役社長：川島直也、以下当社)は、当社が運営するマンション情報サイト「マンションレビュー」の登録会員を対象に、「コロナ禍での住まい・テレワークについて」のアンケート調査を実施いたしました。

新型コロナウイルス感染症の発生・世界各地での流行から、1年以上が経過しました。“withコロナ”の新しい生活様式の定着とともに、日本国内でもワクチン接種が進んでいますが、変異型ウイルスの発生・拡散、複数回に及ぶ緊急事態宣言やまん延防止措置法の発令・延長など、引き続き生活における影響度は高く、「コロナ以前」とは生活の実態・価値観ともに大きな変化が見られます。
そこで当社では、主に一都三県の「マンションレビュー」会員を対象に、「コロナ禍での住まい・テレワークについて」のアンケート調査を実施。2020年2月～2021年5月現在までの住まいや、コロナ禍で加速した「テレワーク」の現状について質問し、結果をまとめました。

サマリー

2020年2月～2021年5月現在までの住まいとテレワークの状況について調査。(有効回答数：20代～80代1,056人)

■住みかえの検討と実情

期間中、住みかえを検討したのは約56%(590人)。
うち、実際に「物件を購入して住みかえた」または「賃貸で住みかえた」人は約22%(130人)。
「物件を購入して住みかえた」「物件を購入した」人は約27%(162人)。
住みかえ検討者のうち、「特に何もしなかった」人は約5%(29人)。
全体の約95%は物件について調べるなど、何らかの行動を起こしていた。
物件購入者(162人)が買った物件は、「中古マンション」が約61%(99人)、次いで「新築マンション」約28%(45人)。
物件購入者が買った物件の所在地のトップは「神奈川県横浜市」。次いで「東京都世田谷区」「東京都江東区」。
「物件を調べて検討中」は約44%(262人)。
検討している物件のエリアは、「東京都内」が約53%だが、市区町村でのトップは「神奈川県横浜市」。
次いで「神奈川県川崎市」「東京都世田谷区」。

■テレワーク

テレワークを実施中、または期間内に実施したことのある人は全体の69%(733人)。
現在もテレワークを実施しているのは全体の約60%(635人)。
テレワーク経験者(733人)のうち約70％(514人)は、週3日以上の実施。
テレワーク経験者で、機器購入やスペース確保など何らかのテレワーク対応を行った人は約60%(434人)。
「テレワークスペース確保のための住みかえ」を行った人は約12%(53人)。

■コロナ禍での住まい・暮らしで、困っていること・悩んでいること

困っていること、悩んでいることを記入した人は全体の約45%(477人)。
トップは「住環境関連」。部屋が狭い、部屋数が足りないなどの悩みが多かった。次いで「テレワーク関連」「騒音」。
「住環境関連」「騒音」は、在宅時間の増加により、気になるようになったという意見が多かった。

■住みかえを検討する際に重視するポイント

もっとも重視するポイントは「価格・家賃」が全体の約23%(248人)。次いで「周辺環境」「立地」。

アンケート調査結果(抜粋)

※アンケートの実施期間2021年5月14日～5月17日。
※アンケートの全結果は、コーポレートサイト内、本リリースのデータ集に掲載していますのでご参照ください。
https://www.one-of-a-kind.co.jp/pressrelease/detail/date20210630/data.pdf
※本リリースのデータをご利用いただく際は、引用元として【マンションレビュー調べ】とご明記ください。

■回答者属性

年代：20 代 59／30 代 243／40 代 318／50 代 291／60 代 121／70 代 22／80 代 2
性別：男性 645／女性 386／回答しない 25
現在の居住地：東京 617／神奈川 215／千葉 98／埼玉 94／その他 32
現在の住まいの形態：持ち家(マンションなどの集合住宅) 497／賃貸(マンションなどの集合住宅) 396
持ち家(戸建て) 115／賃貸(戸建て) 22／社宅・寮・シェアハウスなど 26

■住みかえの検討と実情